創立

設置学科・専攻科

学科には、以下の5学科があります。

各学科1学級（入学定員40名）で編成されており、5年間にわたる一貫した各学科の専門教育並びに一般教育科の一般教育を学びます。
なお、卒業すると、準学士（工学）の称号が得られ、大学3年次への編入資格が得られます。
また、5年間の一貫教育を基礎に、さらに2年間のより高度な実践的、創造的教育により、先端技術に対応できる実践的技術者を育成することを目的として専攻科が設置されています。

専攻科には、以下の3専攻があります。

専攻科に2年在学し、必要単位を修得して大学改革支援・学位授与機構に学士の学位授与申請を行い、所定の審査を経ることで、「学士（工学）」の学位が授与されます。

学科・専攻ごとの教育上の目的

○学科ごとの教育上の目的

機械工学科

機械工学の主要分野である力学、材料、加工、熱・流体、設計、計測・制御のほか、情報、エレクトロ二クスなどの基礎知識を修得し、それらを問題解決に応用できる能力を身につけた技術者を育成することを目的とする。

電気電子システム工学科

電気電子システム工学の主要分野であるAI/IoT・情報通信、パワーエネルギー、電子材料・デバイスなどの基礎知識を修得し、それらを問題解決に応用できる能力を身につけた技術者を育成することを目的とする。

電子制御工学科

電子制御工学の主要分野である電気・電子、情報、ICT、計測、制御、メカトロニクスなどの基礎知識を修得し、それらを問題解決に応用できる能力を身につけた技術者を育成することを目的とする。

物質工学科

物質工学の主要分野である分析化学、無機化学、有機化学、材料科学、化学工学、物理化学、生物化学などの基礎知識を修得し、それらを問題解決に応用できる能力を身につけた技術者を育成することを目的とする。

環境都市工学科

環境都市工学の主要分野である構造、地盤、水理、建設材料、環境、都市計画、防災などの基礎知識を修得し、それらを問題解決に応用できる能力を身につけた技術者を育成することを目的とする。

○専攻ごとの教育上の目的

電子機械システム工学専攻

電子機械システム工学専攻では、電子機械システム工学の主要分野である機械系、電気系、電子制御系などの基礎知識をもとに、電気・電子機器・電子材料、デバイス、機械材料、機械設計、加工計測制御及びロボット等の理論と応用について深く学ぶ。そして、より高度な専門科目や、分野を融合した境界領域科目の学習・実験をとおして、電子機械システム工学分野における問題の発見と解決及び研究・開発に対応できる能力を身につけた技術者を育成することを目的とする。

物質工学専攻

物質工学専攻では、物質工学の主要分野である分析化学、無機化学、有機化学、材料科学、化学工学、物理化学、生物化学などの基礎知識をもとに、新しい材料の開発と生産に関する材料工学及び生物機能を物質生産に応用する分野の生物工学について深く学ぶ。そして、より高度な専門科目や、分野を融合した境界領域科目の学習・実験をとおして、物質工学分野における問題の発見と解決及び研究・開発に対応できる能力を身につけた技術者を育成することを目的とする。

環境都市工学専攻

環境都市工学専攻では、環境都市工学の主要分野である構造、材料、河川・海岸、地盤、土質、環境、都市計画などの基礎知識をもとに、社会基盤に関する構造物や施設の計画立案、設計、建設、維持管理に加え、自然環境を維持するための環境工学に関する分野について深く学ぶ。そして、より高度な専門科目や、分野を融合した境界領域科目の学習・実験をとおして、環境都市工学分野における問題の発見と解決及び研究・開発に対応できる能力を身につけた技術者を育成することを目的とする。

修了に必要な修得単位数

学科の教育課程は、授業科目及び特別活動により編成されており、全課程の修了認定に必要な単位数は、167単位以上（そのうち、一般科目については75単位以上、専門科目については82単位以上）です。一般科目及び専門科目は、必修科目及び選択科目で構成しています。
なお、一般科目及び専門科目ごとに履修する単位数の合計が、その学年で指定された次表の修得単位数の合計以上になるよう履修しなければなりません。

修了に必要な習得単位数

専攻科では、所定の授業科目を履修し、62単位以上を修得した者について、修了を認定します。

学修成果に係る評価

履修及び学業成績の評価並びに進級、卒業の認定等に関する規程

研究活動並びに地域貢献活動の目的等

研究活動に関する本校の目的、基本方針、目標

（目的）
本校は、科学・技術の進展に即応する形で教育内容を充実させること、地域産業のみならず我が国の産業界への技術的貢献と連携強化を図ることを目的としており、教育的資質を向上させるために教員の研究活動を展開する。同時に、共同研究、受託研究等を積極的に推進するとともに、競争的外部資金を獲得し、本校の教育研究基盤の安定化を図ることも研究活動に科せられた目的の一つとする。
これらを達成するための重点目標は以下の通りである。
（１） 研究活動に裏付けられた学生に対する教育内容の充実
（２） 共同研究等と専攻科特別研究のコラボレーションによる実践的教育の充実
（３） 共同研究、受託研究及び技術相談による地域を含む産業界との連携強化
（４） 競争的研究資金の獲得による教育研究環境の充実

地域貢献活動に関する本校の目的、基本方針、目標

（目的）
本校は、地域における生涯学習ならびに地域産業技術の振興に資する産学官連携活動の拠点となる活動を展開し、その内容を教育にも反映させる。これをもって、地域産業を担うイノベーション人材を育成し、地域への還元を図る。地域社会と連携を深めることにより、地域の多様な要請に真摯に向き合い、本校の教育研究資源を活用し、地域社会の発展に資する活動を行う。
これらを達成するための重点目標は以下の通りである。
（１）理工系分野の公開講座や特別授業等の開講による地域社会への貢献
　　・公開講座・体験授業・出前授業
　　・オープンキャンパス
　　・青少年のための科学の祭典等への出展
（２） 地域企業等との連携や一般市民への教育サービスの提供による貢献
　　・地域自治体や地域企業等の課題を資源とする教育を実施
　　・本校教職員が知識や技術を結集し、分野を超えた連携も視野に入れた技術相談、共同研究
　　・他の公的機関との連携事業も含め、地域の生涯学習の拠点として地域のニーズ応えた教育資源の提供
　　・図書館及び学校施設の一般開放